使用済みプラスチックは、平成10年では一般廃棄物として499万トン、産業廃棄物として485万トンとなっている。総排出量984万トンに対する有効利用の割合は、マテリアルリサイクル率12％、サーマルリサイクル率32％で、プラスチックとしての有効利用率は44％となっている。 プラスチック製容器包装はマテリアルリサイクル、油化（化学工業等の原材料又は燃料として使われる炭化水素油を得る）、高炉還元（コークスの代替とし、高炉での鉄鉱石の還元剤に使う）、ガス化（化学工業等の原材料又は燃料として使われる一酸化炭素・水素等のガスを得る）、コークス炉化学原料化（製鉄コークス炉中で使うプラスチック粒状物を得る）等の方式でリサイクルされる。 育毛 家電製品 家庭から排出される使用済み家電製品のうち主要な４品目、すなわち、エアコン、テレビ、電気冷蔵庫及び電気洗濯機に限っても、平成9年度約1,800万台、重量にして65万トンが破棄されている。平成14年度（2002年）には、2,200万台を突破すると予想されている。 日経225 家電製品の素材構成は、鉄、プラスチック、ガラス、銅、アルミが主であるが、近年、鉄の構成比率が低下してきている反面、プラスチックの比率が増大している。また使用されるプラスチックの種類も多く、再資源化に際してのネックになっている。上記４品目を対象に、使用済み家電製品のリサイクルシステムを整備、構築するために、平成13年4月1日より家電製品等の製造業者等に下記の再商品化実施が必要となった。 データ復旧 容器包装リサイクル法に基づいたリサイクル 全国3,233市町村のうち平成12年度に容器包装リサイクル法に基づいて一般家庭から排出された容器包装の分別回収を計画した市町村は、ガラスびんが全市町村の約86％、PETボトルが78％、プラスチック容器包装が42％、紙製容器包装が25％となっている。これらの市町村のうちおおよそ約半分弱の市町村が収集した容器包装を再商品化するためにこの法律の仕組みを利用して指定法人（(財)日本容器包装リサイクル協会）に引き取りを申し込んでいる。なお、プラスチック容器包装および紙製容器包装については平成12年度から当法律による分別収集、再商品化が開始されたばかりのこともあり市町村の準備がまだ十分にととのっていないと推察される。 粗大ゴミ・粗大ごみ・不用品回収